2025年4月1日に2024年度のボートレース売上がボートレース振興会から発表されました。
2024年度(2024年4月1日〜2025年3月31日)の総売り上げは約2.5兆円とのこと。
ボートレースの売上に関する詳しい情報や、競艇予想情報を知りたい方は是非とも最後までこの記事をご覧ください!
フネナビ管理人・運営責任者 立花 勝(43歳)
慶應義塾大学を卒業後、テレビ局の制作部門スポーツ番組担当に従事。
競艇を扱う番組に携わることになり、その奥深さに魅了され、次第に自らの予想を試す事になる。
番組制作の合間に競艇のデータ分析に没頭し、独自の予想スタイルを確立。
その後、予想家としての活動を本格化させ、プロ競艇予想家にシフト。
ウェブサイトやSNSで予想を配信するようになる。
競艇に投じた金額は4,000万円を超え、現在はフネナビ管理人としてその知識や攻略方法を発信中。
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この記事でわかること
- 2024年度の売上を詳細
- 本場・テレボート・場外の売上を表にして比較
- 2024年度の場別売上ランキングを発表
- ボートレースの売上の使い道を実例紹介
2024年度の売上発表!2兆5227億8210万円で前年度比104.1%と売上増加!
2025年4月1日にボートレース振興会から、2024年度(2024年4月1日~2025年3月31日)のボートレースの売上が発表されました。
発表によると総売上は2兆5227億8210万円、前年度比104.1%で1,000億円以上の売上増となりました。
総利用者数も増加傾向にあり、ますますボートレース人気が高まっていおります!

テレボート・本場・場外、どの購入先が人気?
開催区分 | 総売上 | 前年度比 |
---|---|---|
本場売上 | 106,829,499,000円 | 99.2% |
電話売上 | 2,012,421,051,600円 | 105.9% |
場外 | 403,352,031,500円 | 97.7% |
2024年度の投票チャネル別売上構成を見ると、電話売上(テレボート)の利用が群を抜いていることがわかります。
最新の統計によれば、テレボート経由での売上は総売上全体の約80%を占めており、本場投票や場外施設での購入を圧倒的に上回る水準にあります。
これはつまり、10人中8人がスマートフォンやPCなどを使って遠隔で投票している計算になります。
一方で、本場(競馬場など現地)および場外(場外舟券売り場)での売上は、それぞれ1割前後にとどまっており、現地での購入スタイルは縮小傾向にあると見て良いでしょう。
こうした傾向は、時代の変化と技術革新の影響が大きく関係しています。
テレボートがサービス開始された1980年代当初は、利用手段は固定電話に限られていました。しかし近年は、スマートフォンやパソコンから数タップで購入できるほどの利便性の高さと即時性が支持され、テレボート経由の利用者数は右肩上がりで推移しています。
また、AI予想やリアルタイムオッズ、キャンペーン機能などの付加価値も加わり、現地へ足を運ばずとも“情報戦を制する”スタイルが浸透しているのも特徴的です。
このように、テレボートは単なる投票手段にとどまらず、現代型競馬・競艇ライフの中核的なインフラへと進化しているのです。


場別ランキングの1位は大村会場!そして最下位は常滑会場
2024年度のボートレース場別売上を振り返ると、「開催時間帯による明暗」が如実に表れた結果となりました。
ナイター開催やモーニングレースを導入している場では、前年比で売上が増加傾向にあり、特に「ボートレース桐生」や「ボートレース芦屋」などでは、平日夜や早朝に投票できる利便性が支持を集めたと見られます。
一方で、外的要因によって売上に影響が出た場も存在します。
たとえば、能登半島地震の被害を受けた「ボートレース三国」では、一時的に開催中止や入場制限が発生した影響で売上が落ち込みました。
また、火災事故の影響を受けた「ボートレース江戸川」についても、開催スケジュールや施設利用の制限により、数字が伸び悩む形となっています。
なお、こうしたレース場別の売上推移は、全国24場の中でどの場が強いのか、時期ごとのトレンドはどうかといった分析にもつながります。
フネナビでは、こうした各レース場の売上データを日次で集計・公開しており、月間ランキングや傾向分析なども掲載中です。
2024年度の場別売上
- 1位:大村(181,484,290,700円)
- 2位:住之江(166,140,027,500円)
- 3位:下関(156,094,759,800円)
- 4位:蒲郡(154,102,808,800円)
- 5位:丸亀(146,153,515,400円)
- 6位:桐生(137,556,596,800円)
- 7位:若松(124,160,904,800円)
- 8位:戸田(102,078,233,000円)
- 9位:芦屋(85,204,658,700円)
- 10位:唐津(84,512,700,000円)
- 11位:鳴門(84,305,145,700円)
- 12位:多摩川(83,835,907,500円)
- 13位:尼崎(81,882,262,600円)
- 14位:三国(79,957,203,400円)
- 15位:浜名湖(77,948,008,500円)
- 16位:徳山(77,371,599,700円)
- 17位:宮島(75,825,103,500円)
- 18位:児島(71,929,193,300円)
- 19位:平和島(68,565,792,700円)
- 20位:福岡(67,134,448,500円)
- 21位:びわこ(65,288,827,800円)
- 22位:津(63,187,385,200円)
- 23位:江戸川(60,584,070,800円)
- 24位:常滑(55,070,568,300円)
ボートレースの売上はどこへ?実は地域医療や公共整備にも使われていた!
ボートレースといえば賭けごとのイメージが強いかもしれませんが、その売上の“使い道”をご存じでしょうか?
実は、その多くが私たちの暮らしに身近な場所へと還元されているのです。
ボートレースは正式には「公営競技」と呼ばれ、運営主体は国や地方自治体です。
売上の75%は「払戻金」としてファンへ返還され、残りの約25%が自治体の収益となります。
この収益は、主に以下のような目的に活用されています:
- 医療機器の導入・病院設備の拡充
- 駅周辺の整備やバリアフリー化
- 地域住民向けの福祉・教育施設の補助
たとえば、ボートレース戸田の売上では「市立青梅総合医療センター」への内視鏡手術支援ロボット導入が行われました。

また、ボートレース大村の売上の一部は、JR「新大村駅」の整備費用に活用され、駅のバリアフリー化や外構工事なども支えられています。

こうした事例からもわかるように、ボートレースの収益は単なるギャンブルの利益ではなく、
地域住民の生活向上や医療体制の整備などに直結する“公共的な資金”として機能しているのです。
ボートレースを楽しむことが、めぐりめぐって社会貢献につながる。
そんな視点を持つと、また違った形でボートレースの魅力を感じられるかもしれません。

まとめ:ボートレースの2024年度売上が発表!前年比104.1%で右肩上がり!
CHECK POINT
- 1 2024年のボートレース全体の売上は約2兆5227億円に達したと報告されました。
- 2 そのうち約8割、2兆124億円超は電話投票システム「テレボート」からの収益でした。
- 3 開催場別では「ボートレース大村」がトップの売上、「常滑」が最下位となっています。
- 4 得られた売上は、払戻金に加えて、医療支援や公共インフラの整備などにも活用されています。
2024年度のボートレースに関する売上データが公開され、業界の好調ぶりがあらためて明らかになりました。
年間の総売上は2兆5,000億円を軽く超え、うち2兆円以上が「テレボート」と呼ばれる電話・インターネット投票によるものだったことからも、デジタル化による利便性が収益に大きく寄与していることが伺えます。
また、開催場別の売上を見ても、各地のボートレース場がしのぎを削っている状況が浮き彫りになりました。最も高い売上を記録したのは「ボートレース大村」で、反対に最も低かったのは「常滑」という結果に。地域ごとのファンの熱量や、マーケティング施策の違いも影響していると考えられます。
気になる売上の用途についても、透明性のある運用がなされており、払戻金のほか、地域医療の支援や公共施設の整備といった社会貢献活動に活かされているとのこと。
このような背景を知ることで、レースを楽しむだけでなく、その意義にも共感できるのではないでしょうか?
ボートレースは娯楽であると同時に、地域と社会を支える存在でもあります。今後も安心して楽しめるコンテンツとして、さらなる発展が期待されますね。
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